氏    名  吉 野 真 史 (よしの まさふみ)

学位論文題目  海岸における波浪による人身事故とその防止策に関する研究

論文内容の要旨

 海岸は,海釣り,潮干狩り,海水浴等のマリンレジャーの場として,また,海藻等を採集する漁場として幅広く利用されている。しかしながら波浪による事故も多く,比較的安全と思われている常時波浪時においても人身事故が多発している。本研究では,汀線近傍の海中や波打ち帯における人の危険度を具体的に明らかにするとともに,波浪による人身事故の防止策を提案することを目的としている。
 まず,波浪による人身事故が発生した海岸を管轄する海上保安部,警察署,漁業共同組合等へのヒアリング調査を実施した。さらに,海岸事故統計の分析や,事故を報じた新聞記事の検索を行った。その結果,マリンレジャーに関連した事故の犠牲者は,全国で年平均,約500人に至ることが明らかになった。また北海道においては,1993〜2009年の16年間に,採藻等に従事した漁業者で33件,海釣り中の遊漁者で98件の死亡事故が発生している。採藻等漁業や遊漁は地域における重要な産業の一つに位置付けられており,海岸における人の安全を管理システムの構築が重要である。
 海岸に立つ人の波浪に対する安定性に関しては,人を円柱と仮定し,静的状態を対象としてモデル化を行った。人の水中重量と作用波力の支点まわりのモーメントのつりあいに着目して,ナビエストークス式を基本方程式とする数値計算と水理模型実験によって転倒限界波力を求めた。さらに比重の異なる円柱模型を用いた転倒実験を行って,算定波力の妥当性を確認した。
 最後に,代表的な人身事故3例を取り上げ,安全策に関する具体的な検討を行った。リーフ地形として2008年11月に北斗市矢不来海岸で発生した釣り人の事故例,岩礁地形として2008年10月に留萌市黄金岬の海岸公園で発生した若者5名の事故例,傾斜護岸として2008年11月に紋別海岸で発生した護岸工事の作業員の事故例を対象とした。検討の結果,いずれの海岸形状に対しても,転倒限界波力により事故発生時の状況を的確に再現できることを確認した。さらにこれらの海岸形状に対しては,波浪や潮位の予測情報に基づいて人の危険度を評価できることを明らかにした。以上の手法を用いることにより,海岸施設の管理者は,注意喚起,避難勧告,避難命令等の具体的な指示を発令して,海岸利用者の安全を確保することが可能となった。

論文審査結果の要旨

 本論文は,海岸における人身事故例を分析し,その防止策についてとりまとめたものである。海岸は,海釣り,潮干狩り,海水浴等のマリンレジャーの場として,また,海藻等を採集する漁場として幅広く利用されている。しかしながら波浪による事故も多く,比較的安全と思われている常時波浪時においても人身事故が多発している。本研究では,汀線近傍の海中や波打ち帯における人の危険度を具体的に明らかにするとともに,波浪による人身事故の防止策を提案することを目的としている。
 まず,波浪による人身事故が発生した海岸を管轄する海上保安部,警察署,漁業共同組合等へのヒアリング調査を実施した。さらに,海岸事故統計の分析や,事故を報じた新聞記事の検索を行った。その結果,マリンレジャーに関連した事故の犠牲者は,全国で年平均,約500人に至ることが明らかになった。また北海道においては,1993〜2009年の16年間に,採藻等に従事した漁業者で33件,海釣り中の遊漁者で98件の死亡事故が発生している。採藻等漁業や遊漁は地域における重要な産業の一つに位置付けられており,海岸における人の安全を管理システムの構築が重要である。
 海岸に立つ人の波浪に対する安定性に関しては,人を円柱と仮定し,静的状態を対象としてモデル化を行った。人の水中重量と作用波力の支点まわりのモーメントのつりあいに着目して,ナビエストークス式を基本方程式とする数値計算と水理模型実験によって転倒限界波力を求めた。さらに比重の異なる円柱模型を用いた転倒実験を行って,算定波力の妥当性を確認した。
 最後に,代表的な人身事故3例を取り上げ,安全策に関する具体的な検討を行った。リーフ地形として2008年11月に北斗市矢不来海岸で発生した釣り人の事故例,岩礁地形として2008年10月に留萌市黄金岬の海岸公園で発生した若者5名の事故例,傾斜護岸として2008年11月に紋別海岸で発生した護岸工事の作業員の事故例を対象とした。検討の結果,いずれの海岸形状に対しても,転倒限界波力により事故発生時の状況を的確に再現できることを確認した。さらにこれらの海岸形状に対しては,波浪や潮位の予測情報に基づいて人の危険度を評価できることを明らかにした。以上の手法を用いることにより,海岸施設の管理者は,注意喚起,避難勧告,避難命令等の具体的な指示を発令して,海岸利用者の安全を確保することが可能となった。
 以上の研究成果は,海岸における利用者の安全確保に大きく寄与すると判断されることから,本論文は博士(工学)の学位を授与される資格があるものと認められた。